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横山 須美*; 浜田 信之*; 辻村 憲雄; 欅田 尚樹*; 西田 一隆*; 江崎 巌*; 加藤 昌弘*; 大久保 秀輝*
International Journal of Radiation Biology, 99(4), p.604 - 619, 2023/04
被引用回数：1 パーセンタイル：22.69(Biology)2011年4月、国際放射線防護委員会は、水晶体の職業被ばく限度の引き下げを勧告した。この新しい水晶体線量限度は、これまで多くの国で取り入れられており、また他の国でも規制実施に向けた議論が盛んに行われている。日本では、2013年4月に日本保健物理学会(JHPS)、2017年7月に放射線審議会で議論が開始され、2021年4月に新しい水晶体線量限度が規制実施されることになった。その経験を共有するために、日本での状況をまとめた論文を、2017年初頭までに入手可能な情報に基づく第1論文、2019年初頭までに第2論文と、順次発表してきた。本稿(シリーズ3回目)では、新たな水晶体線量限度の規制実施、審議会の意見を踏まえた関係省庁の最近の議論、安全衛生管理体制の構築過程、水晶体線量モニタリングと放射線安全に関するJHPSガイドライン、認可事業者の自主対策、水晶体線量校正方法の開発、原子力作業者の水晶体被ばくと水晶体への生物影響に関する最近の研究など、2022年半ばまでに入手できる最新の情報に関して検討することを目的とするものである。
辻村 憲雄; 吉田 忠義; 星 勝也; 百瀬 琢麿
JPS Conference Proceedings (Internet), 11, p.070008_1 - 070008_6, 2016/11
A study on the performance of the Panasonic ZP-1460 electronic personal dosemeter, the model used in the aftermath of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant accident in March 2011, was conducted under actual exposure situations likely encountered in the plant. The tests pertained to (1) the dose rate response over dose rates 
100 mSv/h and (2) the angular response on an anthropomorphic phantom exposed to the rotational and isotropic irradiation geometries. The test results confirmed that the dosemeter provides H
(10) as a reasonably close estimate of the effective dose for any exposure geometries. The dosemeter response data evaluated in this study can be utilized for converting dosemeter readings to the absorbed dose to any organs and tissues for epidemiologic purposes.
日本原子力研究開発機構; 放射線医学総合研究所*
JAEA-Review 2015-007, 50 Pages, 2015/10
JAEA-Review-2015-007.pdf:3.2MB
東京電力福島第一原子力発電所における事故に係る避難指示区域の見直しが完了し、解除が始まった。筆者らは、住民の方々の帰還後の被ばく線量の評価に資するため、避難指示解除準備区域及び居住制限区域内の代表的な生活場所において、個人線量計を用いた実測・評価を行い、空間線量と個人線量の関係について実測・実験的に実証するとともに、帰還後想定される社会生活パターンにおける個人線量の推定を試みたので、その結果について報告する。
山本 英明; 吉澤 道夫; 村上 博幸; 百瀬 琢麿*; 辻村 憲雄*; 金井 克太*; Cruz-Suarez, R.*
Radiation Protection Dosimetry, 125(1-4), p.88 - 92, 2007/07
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Environmental Sciences)国際原子力機関(IAEA)の地域協力協定(RCA)に基づき、東アジアの16か国から25の個人線量評価機関が参加して第3期外部被ばく線量計測相互比較が実施された。旧原研及び旧サイクル機構で放射線の基準照射を行った個人線量計を各参加国で計測し、得られた外部被ばく線量評価値を持ち寄り相互比較した。その結果、すべての参加国の評価値は放射線防護の実務上必要とされる充分な正確さを有していることがわかった。これにより参加各国における外部被ばく線量評価技術の妥当性が確認できた。
三枝 純; 谷村 嘉彦; 吉澤 道夫
Proceedings of 11th International Congress of the International Radiation Protection Association (IRPA-11) (CD-ROM), 8 Pages, 2004/05
異なる中性子場において校正された中性子線量計をさまざまな中性子作業場において使用した場合に得られる、線量計の指示値と作業場の線量当量との関係について数多くのデータをもとに分析した。その結果、線量計の校正が行われるべき中性子場は線量計のエネルギー応答特性の違いにより異なることがわかった。精度良い中性子線量評価を行うためには、線量計のエネルギー応答特性の改善を図るとともに、作業場と校正場の中性子スペクトルの違いを十分考慮したうえで測定を行う必要がある。
三枝 純; 吉澤 道夫; 谷村 嘉彦; 吉田 真
Radioisotopes, 51(1), p.26 - 33, 2002/01
2001年4月の放射線防護法令の改正において中性子のフルエンスから実用量への換算係数が変更された。このため代表的な線量計について、法令改正に伴う影響を考察したが、線量換算係数の変更により、線量当量レスポンスの形はあまり変わらないことがわかった。また、各種の線量計を、さまざまなスペクトルを有する場において使用した場合に得られる指示値と真の線量当量との比について検討した。その結果、Cf-252線源を用いて校正した線量計を、さまざまなスペクトルを有する場において使用した場合、指示値と真の線量との比が1~2の範囲にあるのは、代表的なレムカウンタで23~77%、各種個人線量計で9~82%程度であることが判明した。
寿藤 紀道*; 小林 育夫*; 村上 博幸
保健物理, 36(1), p.95 - 100, 2001/03
我が国の放射線業務従事者の被ばく管理は、従来フィルムバッジを用いて実施されてきた。今年になってあいついでフィルムバッジの測定サービスを実施してきた機関がフィルムバッジに替えて新しい線量計を導入することを発表し、すでに一部使用者に対するサービスが始まっている。本稿は、上記学会誌編集部からの依頼に基づき、新しく個人モニタリングの分野において主役争いを演じることとなった蛍光ガラス線量計とOSL線量計についてその技術的特徴等を紹介するものである。
鈴木 朗史*; 伊藤 精
JAERI-Tech 2000-089, 30 Pages, 2001/02
JAERI-Tech-2000-089.pdf:1.81MB
OSL線量測定法は、放射線を受けたある種の物質を可視光線で刺激することにより、放出された蛍光を検出することで被ばく線量を測定する方法である。これは、最近開発が進んだ個人被ばく線量測定法の1つで、今回、酸化アルミニウム素子を用いたOSL線量計の実用化を検証するため、基本的特性について試験を行った。この結果、OSL線量計は
(X)線,
線の測定に対して、個人線量計として実用上十分な特性を有していることが確認できた。
村上 博幸
Isotope News, (558), p.57 - 60, 2000/11
今年に入って、各個人線量測定機関があいついで従来使用してきたフィルムバッジから新しい線量計に切り替えることを発表した。この動きを受けて、なぜ今フィルムバッジが姿を消そうとしているのか、その理由と新しい線量計の特徴を簡潔に一般のユーザーに解説したものである。
辻村 憲雄; 篠原 邦彦; 百瀬 琢麿
PNC TN8510 98-001, 13 Pages, 1998/07
AmericanNationalStandardHPSN13.41-1997"CriteriaforPerformingMultipleDosimetry"を翻訳した。この規格は、複数個の線量計を用いて個人の被ばく線量を評価する必要がある場合の条件とその際の方法論を定めている。内容は、現在、国内で実施されている「不均等な被ばく形態における線量評価法」とほぼ同様であるが、複数個の線量計の着用が必要とされる条件、それらの身体配置並びに線量評価方法及び記録のありかた等が具体化されている。
村上 博幸
原子力eye, 45(3), p.61 - 63, 1998/03
本稿は、上記掲載予定誌における各種放射線計測技術の応用例を紹介する特集記事のひとつとして個人被ばく線量測定(外部被ばく管理)に関して述べたものである。内容は、編集方針に沿って、まず、ICRP勧告と個人線量測定との関係について述べ、次に最近の個人線量測定技術の動向、特に新しく開発された個人線量計について紹介する。最後に安全管理に関する観点から測定の信頼性の確保についても簡単に述べる。
高橋 史明; 吉澤 道夫; 山口 恭弘
Radioisotopes, 47(1), p.29 - 33, 1998/01
いくつかのファントムからの後方散乱線を解析し、ファントムの寸法及び材質が光子用個人線量計の校正に与える影響を考察した。後方散乱線測定は、電離箱検出器を用いて、40
4015cm
のPMMAファントム、303015cmのPMMAファントム及び国際標準機関(ISO)から提案されている水ファントムの表面で行った。EGS4コードを使用したモンテカルロ計算を行い、測定結果との比較を行った。また、ファントム寸法及び材質が線量計校正に及ぼす影響に関して詳細な解析を計算により行った。今回の解析の結果、ISOが提案している水ファントムを校正に用いた場合、低エネルギー光子に関して得られる校正定数が、従来のPMMAファントムより最大7%大きくなることがわかった。
山口 武憲
保健物理, 33(2), p.121 - 142, 1998/00
近年、国内で開発され、実用に供されている蛍光ガラス線量計について、個人線量測定の観点からその特徴を紹介した。現在、国内では個人線量計としてフィルムバッジが大勢を占めているが、線量測定範囲が広い、フェーディングがほとんど無い、読み取りによりデータを消失しない、自動測定である、などの長所を有しており、ガラス線量の価格がフィルムバッジの価格と同程度になれば、フィルムバッジに代わり普及すると考えられる。
石黒 秀治
PNC TN8440 96-057, 135 Pages, 1996/09
平成8年度第2四半期(平成8年7月
平成8年9月)に実施した業務概要について報告する。記載項目は,安全管理業務概要,安全管理一般,放射線管理,環境安全,個人被ばく管理,小集団活動の推進,研究開発,外部発表等について,取りまとめたものである。
辻村 憲雄; 百瀬 琢麿; 篠原 邦彦
PNC TN8410 96-036, 20 Pages, 1996/02
平成6年4月平成7年3月までにプルトニウム燃料工場で放射線作業に従事した作業者が着用したTLDバッジと固体飛跡検出器の相互関係を、作業者別に解析し、とりまとめた。その結果、個人別のTLDバッジと固体飛跡検出器の応答比の月別の推移は、統計変動などに伴う誤差の範囲内で一定比であること、一年間に亘って積分した両線量計の応答の関係も所属部課室や放射線作業を行う施設に関係なくほぼ一定の値であることが分かった。
石川 達也*; 村上 博幸
JAERI-Tech 94-034, 43 Pages, 1994/12
蛍光ガラス線量計は、窒素ガスレーザー紫外線励起法の開発により、きわめて安定性に優れた高精度の線量計となったため、個人モニタリングや環境モニタリングにおける積算線量測定への応用が期待されている。今回同ガラス線量計の実用化に当って必要となる基本的特性、即ち線量直線性、エネルギー特性、方向特性、異種の放射線の混合照射時の測定性能、経時変化特性等を照射試験により調査した。この結果、今回調査したガラス線量計は、上記の項目のすべてに対して実用上十分な特性を有することが確認された。本報では今回の調査で得られたガラス線量計の基本的特性について報告し、今後同線量計を実際に使用する場合の基礎的データとする。
桜井 直行
PNC TN8440 94-025, 112 Pages, 1994/03
平成5年度第4・四半期(平成6年1月平成6年3月)に実施した業務概要について報告する。記載項目は,安全管理業務概要,安全管理一般,放射線管理,環境安全,個人被ばく管理,小集団活動の推進,研究開発,外部発表等について,取りまとめたものである。
村上 博幸; 南 賢太郎; R.V.Griffith*
Radiation Protection Dosimetry, 54(1), p.19 - 23, 1994/00
被引用回数：4 パーセンタイル：42.35(Environmental Sciences)本報は、1990年から1992年にかけて実施されたIAEA/RCA個人線量相互比較の結果報告書である。上記相互比較にはアジア太平洋地域の14の国(日本を含む)から合せて17機関が参加した。相互比較の結果は、測定値と照射量の違いにより評価され、測定器の違い、線質の違い、校正条件の違い等様々な角度から分析された。計3回実施された相互比較により、各国の個人線量測定技術力の向上に同相互比較プログラムが大きく貢献したことが確認された。
桜井 直行
PNC TN8440 94-007, 106 Pages, 1993/12
平成5年度第3・四半期(平成5年10月平成5年12月)に実施した業務概要について報告します。記載項目は、安全管理業務概要、安全管理一般、放射線管理、環境安全、個人被ばく管理、小集団活動の推進、研究開発、外部発表等について、取りまとめたものである。
村上 博幸; 南 賢太郎
Radioisotopes, 42(11), p.647 - 658, 1993/11
個人線量計相互比較は、個人線量計の性能および同測定技術の検証手段として世界的に広く実施されている。IAEAは、加盟各国の個人線量測定技術力の把握とICRUの新測定量の導入に係わる影響調査を目的として、1988年から二度にわたって個人線量計相互比較を実施した。原研は現行のフィルムバッジにより同相互比較に参加した。本報では同IAEA相互比較について詳しく紹介すると共に、原研がこれに参加したことにより得られた成果等について報告する。
